2017年10月
沖縄銀行ＡＴＭ院内設置
2017年9月
医師事務作業補助体制加算（20対1）承認
急性期看護補助加算（50対1）承認
医療安全対策加算Ⅰ承認
2017年８月
医療情報分析室設置
2017年７月
編集委員会を広報委員会へ名称変更
病院公式ホームページリニューアル
リフレッシュ休暇制度開始
2017年6月
リスクマネージャー専従配置
感染防止対策加算Ⅱ承認
2017年４月
急性期看護補助加算（75対1）承認
2017年3月
医師事務作業補助体制加算（25対1）承認
2017年2月
医療の質管理委員会発足
医師事務作業補助体制加算（30対1）承認
2016年10月
医師事務作業補助体制加算（50対1）承認
2016年８月
4階病棟編成プロジェクトチーム発足
2016年６月
3Ｆ病棟病床数を50床⇒54床に変更
4F病棟病床数52床⇒50床に変更
5F病棟病床数52床⇒50床に変更
2016年５月
メディカルクラーク業務を承認業務開始
2016年４月
DPCプロジェクトチーム発足
2016年１月
日本医療機能評価機構 病院機能評価認定更新（3rdG:Ver.1.0）
2015年９月
地域包括ケア病床8床→9床へ変更
日本医療機能評価機構 病院機能評価受審
2014年11月
全透析装置でオンラインＨＤＦ対応
2014年10月
3F病棟 施設基準変更
（7：1看護基準）⇒（10：1看護基準）
亜急性病床8床⇒地域包括ケア病床8床へ変更
2014年9月
病床数変更
3Ｆ病棟病床数を54床⇒50床に変更
4F病棟病床数50床⇒52床に変更
5F病棟病床数50床⇒52床に変更
2014年4月
eラーニングによる看護師教育システム導入
2014年3月
有料老人ホーム「そよかぜ」開設
（20床）
2013年10月
電子カルテシステム稼働
2013年4月
電子カルテシステム導入プロジェクト発足
2012年12月
住宅型有料老人施設着工
2010年11月
日本医療機能評価機構 病院機能評価認定更新
Ver.6.0
2010年5月
ケースワーカー相談室設置
2010年4月
透析機器安全管理委員会発足
2010年3月
ミキシングルーム設置
ＡＥＤ（自動体外式除細動器）設置
2010年2月
言語療法室改修
外来運営委員会発足
2009年11月
医療機器管理室設置
2009年2月
マルチスライスCT稼動開始
2008年10月
4Ｆ病棟特殊疾患病棟(Ⅰ)へ変更
2008年8月
ペースメーカー移植術及び交換術基準取得
2008年7月
3Ｆ病棟病床数を51床⇒54床に変更
亜急性病床10床⇒8床
4Ｆ病棟病床数を53床⇒50床に変更
2008年4月
ＡＥＤ（自動体外式除細動器）設置
（1階から6階各フロア）
特定健診事業開始
2007年11月
ワーク・ライフ・バランス企業認証
県内第1号
2007年5月
訪問リハビリテーション事業所開設
県内第1号
2006年12月
3階病棟 施設基準変更
7：1看護基準
2006年6月
乳がん検診開始
マンモグラフィー稼動開始
2006年4月
沖縄県敷地内完全禁煙施設認定
耳鼻科常勤体制
栄養サポートチーム（NST）発足
2006年2月
禁煙外来開始
2005年11月
日本医療機能評価機構 病院機能評価認定（Ver.4.0）
2005年6月
人事考課 試験導入（課長クラス以上）
2005年2月
4F介護療養型医療施設28床返上一般病床53床
4F特殊疾患療養病棟(53床）オープン
5F療養型病床53床⇒50床に変更
亜急性病床(10床）5F⇒3F
リハビリテーション科 パワーリハビリ開始
2004年9月
日本医療機能評価機構 病院機能評価受審
2004年5月
ＭＲＩ稼動開始
2004年4月
亜急性病床届出
5階病棟 10床 4/19～開始
2004年2月
透析サテライトプロジェクト発足
2004年1月
開放型病床届出
3階病棟 5床
2003年11月
二十周年記念講演会・祝賀会
2003年10月
地域連携室新設
2003年4月
電子カルテ・レセプト電算処理システム導入事業内示
人事賃金プロジェクト発足
2002年8月
小児救急輪番制受け入れ
2002年2月
常用発電機稼動
2001年12月
看護部主任制廃止 コンダクト・ナース制度開始
2001年1月
當山流企業活性法 研修スタート
2000年12月
通所介護開設
2000年10月
訪問介護開設
2000年7月
一般病棟入院基本料Ⅰ群-2看護補助15：1夜勤加算1b
2000年5月
耳鼻咽喉科開設
2000年4月
介護保険スタート 4Ｆ病棟 医療型25床 介護療養型医療施設28床
デイケア→通所リハビリテーション
2000年2月
デイケア開設
1999年7月
2交替勤務 全面実施
1999年5月
4Ｆ病棟 療養型病床群（53床）
1999年1月
沖縄第一病院新館竣工式・落成式
許可病床154床
1998年10月
沖縄第一病院新館棟上げ式
1998年1月
2交替勤務決定
1997年10月
沖縄第一病院第四期増築着工
1997年5月
2交替勤務試験導入（4Ｆ.5Ｆ病棟）
1996年12月
県外医療施設視察
神鋼病院
医療施設近代化施設整備事業補助金 内示
1996年10月
二交替制導入準備委員会スタート
1996年9月
二交替制勤務について県外視察研修
名古屋共立病院
1996年8月
県外医療施設視察
パソコン・ランシステム等について
戸田中央病院
1996年6月
土地問題改善
建ぺい率：５０％， 容積率：１５０％
1996年5月
県外医療施設視察
亀田クリニック
1996年4月
医療施設近代化施設整備事業補助金申請
1995年10月
沖縄第一病院第四期増築計画準備委員会発足
1995年8月
那覇広域都市計画用途地域に関する公聴会にて
公述 建ぺい率、容積率等の緩和について。
1995年6月
感染対策委員会発足
土地問題等停滞
1994年9月
沖縄第一病院第四期増築計画発表
1994年7月
大里村在宅介護支援センター開設
1994年6月
ふれあい 訪問看護ステーション開設
南風原町在宅介護支援センター開設
1994年5月
透析室拡張
7台増設 透析台数80台
1994年4月
老人保健施設「おおざと信和苑」竣工
老人保健施設 「おおざと信和苑」オープン
1993年4月
老人保健施設「おおざと信和苑」着工
1993年2月
老人保健施設計画開発許可承認
1993年1月
１０周年記念本島縦断駅伝
1992年6月
泌尿器科常勤体制
1992年5月
老人保健施設計画開発許可申請
1992年4月
透析室拡張
透析ベッド15台増設 計73台
1992年1月
老人保健施設開設承認
平成４年度計画
1991年6月
小児科常勤体制
透析室拡張 透析ベッド8台増設 計58台
1990年11月
老人保健施設開設事前申し出書取り下げ（場所変更）
老人保健施設開設事前申し出書再提出（大里村字稲嶺）
1990年7月
週休二日制実施 （週労働時間 ３７.５時間）
1990年4月
地域医療部新設
互助会 設立
1990年1月
週休二日制導入検討委員会設置
院外報「みなみかぜ」第１号 創刊
1989年9月
厚生省 医療監視
1989年6月
老人保健施設開設事前申し出書提出
大里村字古堅
1989年4月
人工透析センター新設
1988年11月
Ｃ Ｒ（デジタル画像処理装置）導入
県内第1号機
1988年10月
救急医療指定機関となる
1988年9月
病棟増床（22床増床）
許可病床172床
1988年4月
整形外科常勤体制
1988年3月
４階病棟オープン（49床）
許可病床150床
1987年12月
三基準申請（看護、給食、寝具） （特二類）
1988年1月1日付け許可
1987年11月
改築工事完成
ＣＴスキャン稼働開始
1987年9月
県外医療施設視察
厚生連篠井総合病院
土屋病院
1987年9月
５階病棟オープン（47床）
透析ベッド23台増 計50台
1987年8月
病床使用許可申請
許可病床150床
改築工事始まる レントゲン室、厨房、外来
1987年7月
第三期増改築工事完成
1987年5月
病棟増床
許可病床51床
1987年2月
放射線技師複数体制
第三期増改築工事始まる
1986年11月
外科常勤体制
第三期増改築計画発表 （外来、透析、病棟、手術室の拡張）
第三期増改築準備委員会発足
1986年8月
外科外来開設
琉大第一外科の応援
1986年5月
内視鏡検査開始
1986年3月
医療法人 信和会 沖縄第一病院スタート
法人化に伴い 病床5 床減 許可病床37床
1986年1月
医療法人 信和会 認可
1985年12月
三基準(看護特二類、給食、寝具) 認可
1985年8月
泌尿器科夜間外来開設
琉大泌尿器科の応援
1985年7月
第二期増改築工事にて病院化
沖縄第一病院へ名称を改める
許可病床42床
透析ベッド37台
1985年6月
第二期増改築工事完成
1985年5月
放射線部門の新設
放射線技師専任体制
薬剤師複数体制
1984年12月
病棟増床
第二期増改築工事始まる
許可病床10床
1984年10月
薬局部門の新設
薬剤師専任体制
1984年8月
病院化向けて組織一部改制
第二期増改築準備委員会発足
1984年7月
医師複数体制実現
病院化へ向けての弾みとなる
1983年6月
透析患者増に対処する為、透析室拡張工事
透析ベッド25台
更生(育成)医療機関指定許可
1983年2月
病床使用許可申請
許可病床6床
1983年1月
南風原クリニックオープン
透析ベッド20台
1982年12月
南風原クリニック竣工
1982年6月
南風原クリニック着工
1982年5月
南風原クリニック開設準備局設立